社会福祉士　目次

1.社会福祉原論
1.1　社会福祉の歴史　（日本）
1.2　社会福祉の歴史　（海外）
1.3　各種報告
1.4　社会福祉事業関係人物　（日本）
1.5　社会福祉事業関係人物　（海外）
1.6　社会福祉理論関係人物　（日本）
1.7　社会福祉理論関係人物　（海外）
1.8　社会福祉援助技術関係人物
1.9　社会福祉援助技術の体系と内容
1.10　社会福祉事業
1.11　社会福祉法人
1.12　福祉事務所、社会福祉主事
1.1３　共同募金
1.14　社会福祉の行財政他
1.15　相談機関
1.16　民生委員
1.17　社会福祉の財政
1.18　ＮＰＯ他
1.19　社会福祉基礎構造改革
2.社会保障論
2.1　海外の社会保障制度
2.2　社会保障制度
2.3　国民年金
2.4　厚生年金
2.5　老齢・遺族・障害年金
2.6　年金基金、脱退一時金他
2.7　医療保障
2.8　労災保険・雇用保険・各種手当
2.9　民間保険
2.10　介護保険制度
3.公的扶助論
3.1　旧生活保護法
3.2　生活保護の原理・原則
3.3　生活保護、被保護者の権利
3.4　生活保護の種類
3.5　生活扶助基準
3.6　保護施設
3.7　生活保護の実施体制
3.8　生活保護の動向
3.9　生活福祉資金貸付制度他
3.10　児童手当・児童扶養手当
4.地域福祉論
4.1　地域福祉の原理、用語
4.2　地域援助技術の理論と実際
4.3　地域福祉の担い手
4.4　地域福祉計画
4.5　日常生活自立支援事業
4.6　成年後見制度
4.7　現代社会における地域社会
5.心理学
5.1　心理学関係人物
5.2　学習、記憶
5.3　認知行動
5.4　欲求、達成段階
5.5　人格形成
5.6 発達の障害
5.7　各種検査
5.8　防衛（適応）機制
5.9　各種療法
5.10　障害の心理学的理解
6.社会学
6.1　社会学の歴史と理論
6.2　集団、組織と地域社会
6.3　家族
6.4　現代社会の動き（海外）
6.5　現代社会の動き（日本）
6.6　人口動態
6.7　社会問題と社会運動
7.法学
7.1　憲法
7.2　裁判所
7.3　民法（総則）
7.4　民法（物権・債権）
7.5　民法（親族・相続）
7.6　行政法の概要
7.7　行政救済制度
7.8　情報公表制度、地方公共団体
8.医学一般
8.1　骨・筋肉系
8.2　消化器・呼吸器系
8.3　神経系
8.4　循環器系
8.5　血液
8.6　臓器
8.7　骨・筋肉・神経系の疾患
8.8　甲状腺の疾患
8.9　腎臓・泌尿器疾患
8.10　循環器疾患
8.11　視覚関係疾患
8.12　感染症
8.13　食中毒
8.14　肺炎・肺疾患
8.15　糖尿病
8.16　がん
8.17　その他疾患
8.18　高齢者の疾患・身体的特性
8.19　血液・疾患検査
8.20　リハビリテーションの理念
8.21　リハビリテーション関係用語
8.22　医療システムの現状
8.23　健康日本２１他
8.24　各種障害の種類、治療法
8.25　気分・感情障害（躁うつ病）
8.26　統合失調症（精神分裂病）
8.27　精神障害の種類
8.28　精神障害の症状
8.29　精神保健関係制度
9.老人福祉論
9.1 高齢者の生活実態
9.2　高齢者医療確保法
9.3　介護保険、要介護認定
9.4　老人関係事業
9.5　地域支援事業・地域包括支援センター
9.6　介護保険居宅サービス
9.7　介護保険施設サービス
9.8　老人関係施設
10.障害者福祉論
10.1　障害者福祉の概要
10.2　国際生活機能分類（ＩＣＦ）
10.3　障害者福祉の歴史（海外）
10.4　障害者福祉の歴史（国内）
10.5　障害者福祉の歴史（当事者団体）
10.6　障害者の実態
10.7　障害者自立支援法
10.8　障害者関連施策
10.9　各種手帳
10.10　障害者関係用語・法律、関連職種
11.児童福祉論
11.1　児童福祉の歴史（海外）
11.2　児童福祉の歴史（国内）
11.3　児童の定義
11.4　児童手当各種法
11.5　児童虐待
11.6　児童福祉施設
11.7　児童福祉関連機関、専門職
11.8　子育て支援、母子保健、自立支援等に関する施策
12.社会福祉援助技術
12.1　社会福祉援助技術の体系と内容
12.2　社会福祉専門援助技術の歴史
12.3　個別援助技術
12.4　集団援助技術
12.5　地域援助技術
12.6　社会福祉調査
12.7　社会福祉計画
12.8　社会活動法、社会福祉運営管理
12.9　ケアマネジメント
12.10　ネットワーク、コンサルテーション
12.11　スーパービジョン
12.12　カウンセリング
12.13　社会福祉援助技術の内容
12.14　社会福祉援助技術関係人物
12.15　記録と評価
12.16　効果測定
12.17　社会福祉援助技術関係用語、訓練
13.介護概論
13.1　介護概論
13.2　介護関係法律
13.3　介護技術
13.4　専門員・専門職
13.5　老人、障害者の心理
13.6　褥瘡への対応
13.7　身体について
13.8　排尿障害
13.9　緊急時の対応
13.10　高齢者の住環境
13.11　福祉用具
13.12　車椅子、ストレッチャー、杖の使用法
13.13　視覚障害者の介護
13.14　聴覚・言語障害者の介護
13.15　内蔵障害者の介護
13.16　片麻痺の人の介護
13.17　肢体不自由者の介護
13.18　脳性麻痺者の介護
13.19　重症心身障害・知的障害者の介護
13.20　在宅医療
13.21　衛生・消毒
14.記憶用短文
14.1　社会福祉事業関係人物　（日本）
14.2　社会福祉事業関係人物　（海外）
14.3　社会福祉理論関係人物　（日本）
14.4　社会福祉理論関係人物　（海外）
14.5　社会福祉援助技術関係人物　（海外）
14.6　社会学人物
14.7　その他人物
14.8　歴史（国内）
14.9　歴史（海外）

社会福祉援助技術の体系と内容 14 15 16 17 18 19 20
社会福祉援助技術はソーシャルワーク、個別援助技術はケースワーク、集団援助技術はグループワーク、地域援助技術はコミュニティーワークと呼ばれる。
社会福祉援助技術には、直接援助技術、間接援助技術、関連援助技術がある。 ■ ■
直接援助技術とは、援助者が利用者に直接行う、個別援助技術、集団援助技術のことである。 ■ ■
間接援助技術とは、地域援助技術、社会福祉調査法、社会福祉運営管理、社会活動法、社会福祉計画法のことである。
関連援助技術とは、ネットワーク、ケアマネジメント、スーパービジョン、カウンセリング、コンサルテーションのことである。 ■
地域援助技術はコミュニティーワーク、社会福祉調査法はソーシャルワークリサーチ、社会福祉運営管理はソーシャルアドミニストレーション、社会活動法はソーシャルアクション、社会福祉計画法はソーシャルプランニングと呼ばれる。 ■
個別援助技術は対象が、個人や家族であり、集団援助技術は、小集団やそのメンバー、地域援助技術は地域住民が対象である。
個別援助技術とは、利用者が社会生活をする上で解決しなければならない問題を明らかにし、利用者と家族の役割、援助者や援助機関の役割について検討することである。
個別援助技術の過程は、インテーク、アセスメント、プランニング、介入（援助開始）、事後評価からなる。 ■ ■ ■ ■
個別援助技術は、利用者との間に社会資源が入るため、直接、相談助言するカウンセリングとは異なるものである。 ■
集団援助技術とは、小集団を対象としグループ内での活動や経験を通じ、集団の持つ諸特性を活用して構成員個々の成長や発達を図るものである。 ■
集団援助技術の４つの援助媒体とは、ソーシャルワーク関係、メンバーの相互作用、プログラム、社会資源である。 ■
グループワーカーの機能は、グループの相互作用や、プログラム活動により個々のメンバーの成長と望ましい社会的諸目標の達成に貢献することである。 ■
集団援助技術は、宗教的意義、人道主義に基づいた社会改良運動より始まる。 ■
集団援助技術は、第二次世界大戦後、セツルメント活動や青少年団体の活動などを舞台として発展する。 ■ ■
集団援助技術は、デューイの影響を受けたコイルにより体系化される。 ■
ソーシャルワーク実践の要素は、価値、目的、承認、知識、方法である。
ソーシャルワーカーは、クライエントと完全に共働し、クライエントの最善の利益のために働くが、関係者の利益に対しても配慮することが期待される。
ソーシャルワーカーは、一般にクライエントの生活に影響を及ぼす一連の行動を決めるため、クライエントと共働する際には、クライエントが責任を取ることが期待される。
社会福祉士の資格の登録を取り消された者は、取り消し後2年経過しないと再取得ができない。 ■

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